よくあるご質問Faq
採用について
- テレビ局のいろいろな仕事に興味があります。一般・技術コースとアナウンスコースの併願はできますか？
- 併願は可能です。併願したこと自体が選考に不利（あるいは有利）に働いたり、一方の選考結果がもう一方の選考に影響したりすることはありません。
- 関西に住んだことがないのですが、選考に影響はありますか？
- 出身地や在住歴が選考に影響することはありません。関西のテレビ局ですが、関西以外の出身、また大学等も関西ではなく、入社するまで関西とは縁もゆかりもなかった社員も大勢います。
- 留年しているのですが、選考に影響はありますか？
- 応募資格の条件を満たす方でしたら、どなたでも応募していただけます。留年したことや既卒であることなどが選考に影響することもありません。
- 制作のディレクターを志望しています。制作志望者は何人採用する予定ですか？
- 志望する仕事の分野について書類や面接で伺うことは確かにありますが、これはあくまで皆さんの志望理由や将来像などをわかりやすくお伝えいただくための手段であり、志望分野自体を選考の判断材料としているわけではありません。まして、事前に志望分野ごとの採用人数を決めることはありません。制作以外の分野（技術を含む）でも同じことです。
さらに言えば、入社後の研修などを通して、採用選考時とは志望分野が変わる社員も数多くいますし、もしそうであってもまったく問題はありません。（下記「業務について」も参考にしてください） - 関西以外の大学に通っているのですが、試験は大阪以外でも行われますか？
- 選考初期の参加者が多い段階では、オンラインで試験を行う場合が多いです。後半は大阪の本社にお越しいただくことになります。現在のところ、その他の地域での実施は予定しておりません。
- 現在、海外の大学に在学中で9月卒業です。入社の時期は考慮してもらえますか？また、選考の過程で、海外の学生向けの試験日程を組んでもらえますか？
- 入社時期をはじめ応募資格・待遇などは国内の大学と同じ条件です。また、海外の大学に在学中の方向けに試験日を別途設定することはありませんので、ご了承ください。
業務について
- 一般・技術コースで採用された場合、希望の部署には配属されますか？
- 配属については、入社後の研修などを通して各人の適性を見て決められますので、必ずしも全員が希望通りというわけではありません。仮に最初の配属が希望通りでなくても、人事異動がありますし、将来の希望を上司や会社に定期的に伝える制度もあります。希望の部署で働くチャンスは必ずあります！
- 関西テレビの東京支社ではどんな業務をしていますか？できれば東京支社で働きたいのですが、地域別の採用は行われていますか？
- 東京支社のオフィスでは、約80名の社員が、制作・営業・コンテンツビジネス・編成などの部署で仕事をしています。東京に本拠を置くスポンサー企業が多いため、営業売上の多くは東京で上げているのが現状ですし、月曜22時の連続ドラマや『火曜は全力！華大さんと千鳥くん』など、全国ネット番組の大半は東京で制作されています（「レモンスタジオ」というグループ会社のスタジオもあります）。入社1年目から東京に配属になる場合もありますが、地域別の採用は行っていません。
- 語学力を活かして、海外特派員を目指しています。海外勤務は可能ですか？
- 関西テレビでは現在、上海・パリ・ロサンゼルスに報道の特派員を派遣しています。拠点国はもちろん、世界を股にかけて取材活動を行う責任重大かつハードな業務です。入社後いきなり、ということはまずありませんが、国内で報道取材の経験を積めば、可能性は十分にあります。
職場環境について
- 私は関西出身ではありません。もし働くとしたら社宅や寮はありますか？
- 寮はありませんが、実家の場所が会社から一定の距離を越えている場合、保証金などの初期費用を会社が負担します。
- 福利厚生について教えてください。
- 新入社員社宅制度（上記）、住宅建設資金貸付制度、厚生資金貸付制度、育児休業制度、介護休業制度など、法律を大きく超える制度が充実しています。
詳しくはこちらをご覧ください。
その他
- OB・OG訪問で関西テレビ社員の方に会いたいのですが、どのようにすればいいですか？
- こちらから社員を紹介することはできませんので、ご了承ください。採用サイトに登場する社員たちの姿を通して、関西テレビで仕事をするイメージをつかんでいただければと思います。
- テレビ局は男性が多く働いている「男社会」のイメージがあるのですが、女性はどれくらい働いていますか？産休・育休などの制度はありますか？
- 多くの女性社員が活躍しています。出産・育児に関しては、妊娠・出産休暇や育児休業など休暇・休業制度も充実しています。その後、職場に復帰して、育児勤務の制度を利用しながら働いている女性社員も数多くいます。