この特集をしようと思ったきっかけは、海外の友人の「そこのブランドの服は子どもに強制労働させ作られた服だから着ないよ」という一言からでした。
私が物を買う時に気にすることは、値段やデザイン、質。その言葉は私の持っていない指標だと感じました。消費者も環境や人権などを気にして物を買う「エシカル消費（倫理的な消費）」が広がってきていることを実感した瞬間でした。
あわせて企業の間でも環境に配慮した商品や製品づくりが進められています。機関投資家の間では、「ESG投資」が当たり前になりつつあり、（※環境（Environment）社会（Social）、企業統治（Governance））環境や社会、経営の透明性や公正性に配慮した経営が重要になってきていることを知り、日本企業の現状を調べてみようと思いました。一見、日本では人権が重視されているように見えますが、それは自社の中の話に留まっていることが多いことが分かりました。一方欧米では原料の調達先や製造現場も含め、労働者の人権侵害について把握し、予防や解決策を講じたり、情報開示を行う「人権デューデリジェンス」が重要視され、法整備もされていることを知り、その現状を描こうと思いました。
海外と取引する企業が多い日本の企業がどういった課題を抱えていて、どう対処しているかを描くことで、消費者の私たちも考えるきっかけになればと思い特集にしました。
取材をしてみて、消費者においても予想以上に意識が高まってきていること、そして企業も急速に追いついてきていることを実感し、今後もこういった動きを追いかけていけたらいいなと思いました。

報道センター 記者 岡田晃子