解説

【解説】SDGsライター伊藤緑の、こんなとこにも「ちょっとだけ」SDGs

第7回(10/28放送)

テーマ:世界の食料問題をなんとかしたい!

ディスカッション板書
ディスカッション板書

(1)一日一食
2.飢餓をゼロ」という目標がありますが、飢餓の反対に成人病による健康の損失があります。成人病は生活習慣病です。日本では、「食生活の欧米化」による成人病もあります。すべての人に健康を、というなかには、正しい食生活。飽食すぎないことも大切なことです。

3.すべての人に健康と福祉を

(2)おにぎりの中にすべてこめる
少し話がそれるかもしれませんが、おにぎりの中にたくさんの具材をいれることは、洗い物を少なくする。水の使用を減らすことにもつながります。ワンプレートで食事をすることも水の使用を減らすことができます。

6.安全な水とトイレを世界中に

(3)食べ放題の制限
食べ放題や立食パーティで、食べきれないほど皿に取ってしまい残すというのは、とても分かりやすい食品ロスです。残された食材は、衛生上の問題で別の人が食べることなく破棄されるのが日本です。自分の食べられる量を常に考える。一度取った分は責任をもって食べるという教育が必要なのかもしれません。「4.質の高い教育をみんなに」という目標がありますが、食べ物を残さないという基本的なことこそ、食品ロスという大きな問題につながる大切な学びの基礎だとも考えます。

12.つくる責任 つかう責任12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

(4)雑草の品種改良
品種改良によりおいしい雑草を作ることはもちろんですが、より環境に強い農産物を作ることも大切だと考えます。

2.飢餓をゼロ2.4 2030年までに、生産性を向上させ、生産量を増やし、生態系を維持し、気候変動や極端な気象現象、干ばつ、洪水及びその他の災害に対する適応能力を向上させ、漸進的に土地と土壌の質を改善させるような、持続可能な食料生産システムを確保し、強靭(レジリエント)な農業を実践する。
2.a 開発途上国、特に後発開発途上国における農業生産能力向上のために、国際協力の強化などを通じて、農村インフラ、農業研究・普及サービス、技術開発及び植物・家畜のジーン・バンクへの投資の拡大を図る。

(5)世界用畑
世界用の畑が作れるほどに、地球が本当に丸い状態になることは何よりのSDGsだと考えます。「戦争」「核」というものがなく、世界の人が平等に使える畑が作れるような地球になれば争いで命を落とす人はなくなるのかもしれません。

16.平和と公正をすべての人に16.1 あらゆる場所において、全ての形態の暴力及び暴力に関連する死亡率を大幅に減少させる。
16.a 特に開発途上国において、暴力の防止とテロリズム・犯罪の撲滅に関するあらゆるレベルでの能力構築のため、国際協力などを通じて関連国家機関を強化する。

(6)果物の皮
果物の皮は、柑橘系のものは芳香剤や消臭剤として使うことが可能です。すぐに廃棄するのではなく、活用してから使い切って捨てることは、「12.つくる責任 つかう責任」です。野菜の皮に関しては、皮にこそ栄養分がある場合もあります。但し、農薬使用やアレルギー、胃腸が弱い方などは注意が必要です。

12.つくる責任 つかう責任12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。

実際の取り組み事例(サラヤ株式会社)

コールドチェーン
3ヶ月経っても変色なくドリップも出ない状態の生の魚を食べることができることは、天然資源の管理、廃棄物を減らすことにつながります。日本国内でも食に困っている人がいる現代です。長期保存用の食品だけでなく、生食のものが長期(3ヶ月)保存でき、タイミングを選んで調理できるインフラはまさに「つくる責任 つかう責任」です。

アフリカ・ナイロビでも使われていることは、途上国への技術的能力の強化を支援となります。また、「9.産業と技術革新の基盤をつくろう」にもつながります。

12.つくる責任 つかう責任12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.5 2030年までに、廃棄物の発生防止、削減、再生利用及び再利用により、廃棄物の発生を大幅に削減する。
12.a 開発途上国に対し、より持続可能な消費・生産形態の促進のための科学的・技術的能力の強化を支援する。
9.産業と技術革新の基盤をつくろう9.a アフリカ諸国、後発開発途上国、内陸開発途上国及び小島嶼開発途上国への金融・テクノロジー・技術の支援強化を通じて、開発途上国における持続可能かつ強靱(レジリエント)なインフラ開発を促進する。

紹介されていた店舗は富裕層が訪れる場所のようですが、魚以外のものの冷凍も可能で、今回紹介された長期保存機器の規模を大きくすることが可能であれば、農村インフラとして食材の保存にも使えると考えられます。飢餓がある国に対して、長期保存のためのインフラは命を守るものです。

2.飢餓をゼロ2.a 開発途上国、特に後発開発途上国における農業生産能力向上のために、国際協力の強化などを通じて、農村インフラ、農業研究・普及サービス、技術開発及び植物・家畜のジーン・バンクへの投資の拡大を図る。